教育費はいくら貯めるが正解？収入・進路別の目安とおすすめの貯め方を解説

子ども1人にかかる教育費は、幼稚園から大学卒業までのトータルで約1,000万〜2,600万円が目安と言われています。

とはいえ、近年大学の授業料も年々上がっているため、将来は今よりもっとかかるかもしれません…。

東大も値上げしたと話題ですよね。

そこで、今回は「子どもの教育費って、いくら貯めるべき？」と漠然とした不安を感じている方に向けて、

FP2級資格を持ち、証券会社や生命保険会社で計10年以上働いた経験から、

子どもにかかる教育費の平均額やインフレを踏まえた貯め方をわかりやすくお伝えします。

教育費はいくらかかる？【公立・私立・進路別の平均額】

子ども1人にかかる教育費は、約1,000万〜2,600万円ってかなり幅がありますよね。

これは、

例えば、オール公立で約1,070万円

オール私立で約2,600万円が目安とされます。

また、自宅から通うか一人暮らし(下宿)をするかによっても必要額は変わります。

そのため、どの段階でどのくらいの金額が必要になるのかをある程度知っておくと安心でしょう。

幼稚園から大学までの平均額は下記の通りです。

教育段階	公立（合計）	私立（合計）
幼稚園（3年）	約69万円	約150万円
小学校（6年）	約204万円	約999万円
中学校（3年）	約146万円	約422万円
高校（3年）	約137万円	約300万円
大学（4年・文系）	約520万円	約740万円
総額	約1,070万円	約2,600万円

以下、各ステージでかかる教育費の平均の詳細をお伝えします。

教育資金準備に役立ててくださいね。

幼稚園〜高校までにかかる費用

幼稚園から高校まで「全て公立に通った場合」と「全て私立に通った場合」学習費総額は3倍以上差が出ます。

幼稚園から高校までの年間の教育費をまとめました。

学校区分	公立	私立
幼稚園	約184,646円	約347,338円
小学校	約336,265円	約1,828,112円
中学校	約542,475円	約1,560,359円
高校（全日制）	約597,752円	約1,030,283円

上記をもとに、15年間の累計額は以下の通りです。

・オール公立の場合:約596万円

・オール私立の場合:約1,976万円

※同調査の回答によると、実際は「オール公立」より「幼稚園は私立で小中高は公立(647万円)」が多いです。

今回は分かりやすく２パターンお出ししましたが、ご自身の状況に合うものを把握しておきましょう。

私の上の子どもも私立幼稚園に通っていました。

大学にかかる費用（国公立・私立・理系/文系）

大学にかかる費用は、国公立か私立か、文系か理系かでも大きく異なります。

(公財)生命保険文化センターによると、4年間の平均費用は以下の通りです。

大学の種類	4年間トータル費用
国立（自宅）	約520万円
国立（下宿）	約800万円
私立文系（自宅）	約700万円
私立文系（下宿）	約990万円
私立理系（自宅）	約840万円
私立理系（下宿）	約1,120万円
私立大初年度納付金（文系）	約119万円
私立大初年度納付金（理系）	約153万円

理系は実験や実習費、材料費がかかるため、文系より高くなる傾向にあります。

また、医学部・薬学部は、私立医学部の場合は6年間で2,000万～3,000万円以上かかることも珍しくありません。

授業料は年々上昇傾向にあり、将来的に今よりも高くなる可能性があります。

進路によって必要額が大きく変わるため、いくらまで準備するか等、具体的な貯蓄目標を立てておくと安心でしょう。

自宅通学と下宿(一人暮らし)で変わる生活費

大学進学後の教育費は、学費だけでなく「生活費」の差も大きなポイントです。

特に、自宅から通学するか、一人暮らし（下宿）をするかで負担額は大きく異なります。

費用	自宅通学	一人暮らし（下宿）
年間生活費	約384,000円	約1,580,520円
参考：仕送りの月平均	—	約91,400円
参考数値：家賃の月平均	—	約56,000円

全国大学生協連の「第60回学生生活実態調査（2024年）」によると、一人暮らしの大学生の生活費は月平均131,710円（年約158万円）です。

対して、自宅通学の学生は月約32,000円（年約38万円）と大きな差があります。

また、日本学生支援機構（JASSO）の「令和4年度学生生活調査」では、

仕送りの月平均額は約91,400円（年約110万円）とされています。

しかし、実際は仕送りだけでは生活費をまかなえない学生も少なくありません。

このように、自宅と下宿では年間で約120万円の差が生まれます。

進学先の地域や住居費によって変動するものの、大学授業料以外の負担額も想定した資金計画が欠かせません。

教育費はいくら貯めるべき？【目安と考え方】

教育費が「いくらかかるか」理解できたら、次は「どれだけ準備すべきか」を考えることが大切です。

すべての費用を貯金でまかなう必要はありません。

ご家庭の年収やライフプランに応じた貯蓄目標を設定することで、無理なく備えることが可能になります。

ここからは、世帯年収別の目安や他の家庭の実態、奨学金や教育ローンの役割もふまえて、「いくら貯めるか」の考え方を解説していきます。

世帯年収別の貯蓄目標（例：年収400万／600万／800万）

教育費を貯めるためには、

が重要です。

以下、世帯年収別での貯蓄目標の例をお伝えします。

世帯年収	教育費の貯蓄目標（高校卒業時まで）	毎月の積立目安（18年間）
400万円	約250万円〜350万円	月11,500円〜16,200円
600万円	約400万円〜500万円	月18,500円〜23,200円
800万円	約600万円〜700万円	月27,700円〜32,400円

大学入学時には、まとまった費用（100万円〜300万円）が必要になります。

特に子どもが小さいうちは、教育費以外にも住宅ローンや生活費がかさむため、収入の1〜2割を目安に積立していく方法が現実的でしょう。

また、貯蓄額は進路や地域差でも大きく変動しますので、あくまでご自身の家庭に合わせた計画を立てることが大切です。

他の家庭の教育費貯金額（アンケート・統計データ）

この記事を読まれている方の中には、

「ほかの家庭はどのくらい教育費を貯めているの？」

と気になる方は多いのではないでしょうか。

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和5年版）」の金融資産の保有目的によると、

30代・40代の家庭の約半数は、「子どもの教育資金のため」に金融資産を保有していると回答しています。

(金融資産には、預貯金以外にも生命保険や株式や投資信託といった有価証券も含まれます。)

一般的に、30代より40代の方が役職が上がり収入も増える人が増えるため、

金融資産保有額の平均及び中央値も増えていることがわかります。

とはいえ、子どもの教育費のピークや住宅ローン等で支出も増えていくのも事実です。

教育費は早めからできるだけ多く準備できるに越したことはありません。

しかし、将来的な支出を考えると、「教育費は段階的に備える」「一部は奨学金やローンと併用する」という選択肢も持っておくと良いでしょう。

教育費を「全部貯める」は必要？教育ローン・奨学金とのバランス

すべての教育費を事前に準備できれば理想的ですが、貯蓄・奨学金・教育ローンなどをバランスよく組み合わせる家庭も多数います。

日本学生支援機構「令和4年度 学生生活調査」によると、およそ半数の学生が奨学金を利用していることがわかりました。

大学学部(昼間部)では、55.0%の方が受給しているようです。

教育ローン（例：日本政策金融公庫の「教育一般貸付」など）も低金利で利用できるため、急な支出への備えるための選択肢として覚えておくと良いでしょう。

ただし、家庭によって収入に差があるとはいえ、すべてをローンに頼るのもリスクが高いです。

「大学初年度の納付金（約100万円〜200万円）」だけでも先に準備しておくと、進学時に慌てずに済むでしょう。

教育費の貯め方｜いつから・どうやって準備する？

教育費の準備は、必要金額を考慮すると、「子どもにかかる費用が少なく、家計に比較的余裕がある幼少期」に始めるのがベストです。

とはいえ、貯め始めるタイミングは人それぞれ。

以下、実際にいつ・どのように準備していくべきか、タイミング別に具体的に解説していきます。

貯金開始は早ければ早いほどいい理由

教育費の準備は、できるだけ早く始めることが成功のカギです。

子どもが生まれてから高校卒業までの18年間は長いようで短く、後半になるにつれて出費も増えていきます。

早期に準備を始めることで得られるメリットは以下の通りです。

さらに、児童手当の活用も大きなポイントです。

児童手当は、2024年10月以降の制度改正で以下の支給額となりました。

年齢区分	支給額（月額／第1・第2子）	第3子以降（月額）
3歳未満	15,000円／月	30,000円／月
3歳以上～高校生まで	10,000円／月	30,000円／月

支給対象は 0歳～高校卒業（18歳の誕生日後最初の3月31日まで）の児童で、所得制限は令和6年10月から撤廃されました！

児童手当を 0歳〜高校卒業まで全額受給した場合、子ども1人あたり支給額（第3子以降なし）は、以下のような金額（概算)になります。

つまり、児童手当を全額貯蓄するだけでも約200万円以上の資金を確保することができます。

(第3子以降は累計約330万円)

我が家は3人兄弟。所得制限撤廃と多子加算はありがたい…。

余談ですが、

子どものために貯金する際は、生活口座とは分けて管理することをおすすめします。

親名義の別の口座もしくは子ども用の口座を開設して貯金すれば、いくら貯金ができているかわかりやすいためです。

また、最終的に貯めたお金を子どもに渡す際は、金額によっては贈与税が発生するため注意が必要です。

※1年間に贈与された金額が110万円以下(暦年課税の基礎控除額)であれば贈与税はかかりません。　確定申告も不要です。(2025年7月現在)

引用：国税庁No.4402 贈与税がかかる場合

子どもに渡す際は、計画的に♪

学資保険／つみたてNISA／外貨建て保険などの活用法

教育費を効率的に準備するためには、「貯める」だけでなく「増やす」視点も重要です。

教育資金の準備は長期戦ですので、コツコツ貯金できるか自信がない方にとっては、

預貯金（銀行口座）とは完全別財布でちょっとした強制力がある方が貯まるのも事実です。

以下、長期的かつ計画的に積立・運用するにあたって、代表的な４つの方法をご紹介します。

それぞれの特徴を知ることでどれがご家庭に合っているかイメージをしてみてください。

我が家は預貯金と上記の方法を交えて教育資金を貯めています♪

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学資保険：堅実派におすすめの「保障付き貯蓄」

学資保険は、決まったタイミングで学資金を受け取れる貯蓄型保険です。

契約者（親）に万が一のことがあった場合も保険料の支払いが免除され、保障が継続される仕組みとなっています。

将来決まった時期に必要になるお金だからこそ、安心して手堅く準備したい方におすすめです。

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外貨建て終身保険：高利回りを狙いたい家庭向け

外貨建て終身保険は、払込保険料を米ドルや豪ドル等の外貨で運用する終身保険です。

外貨建て終身保険は、円建てに比べて利率が高めに設定されており、教育資金や老後資金準備といった目的で長期で運用するのが一般的です。

保険料の払込は毎月や毎年など選べますが、ある程度資金に余裕がある方は、外貨建て終身保険の中でも外貨建て一時払い終身保険（一括で保険料を支払う）もおすすめです。

また、保険料の払込や保険金・解約返戻金の受取りも外貨ですが、保険会社によって円で支払う・受取ることもできます。

その場合は、為替の影響を受けますが、受取タイミング（解約）は自由に選べるため、「為替の良いタイミングで円で受け取る」もしくは、「外貨で受け取った後に自身のタイミングで円に変える」等もできるでしょう。

保険料の払込を必要時期より少し早めに終えることで、余裕ができそうですね。

ただし、短期間での解約は、解約返戻金（解約時に戻ってくるお金）が払込保険料を下回るリスクがあるため注意が必要です。

変額保険：保障と資産形成を両立したい人に

変額保険は、保険会社が預かった保険料の一部が投資信託等で運用され、その運用実績に基づいて満期保険金や解約返戻金等が増減する生命保険です。

保険期間は有期型(契約時に定めた期間まで保障あり)と終身型(一生涯保障あり)の2種類あります。

解約返戻金や満期保険金等は運用実績に応じて変動するため最低保証はありませんが、基本保険金額(死亡・高度障害状態)には最低保証があります。

外貨建て終身保険と異なり、払込む保険料は円のため支払額は変動しません。

商品によっては、保険料払込免除特約を付加できるものもあります。

例えば、特定疾病（がん・心疾患・脳血管疾患など）により所定の事由に該当した場合、以後の保険料を支払わなくて良いという特約です。

上記のような重い病気に罹った時のリスクとして「働けなくなるリスク」が考えられます。

治療のために今まで通り働けなくなる方も多く、そうすると収入が減ってしまい、貯蓄を切り崩さなければならない…という恐れが生じます。

特約を付加しておけば、所定の事由に該当した場合でも保険料を支払うことなく保障は継続される点が魅力です。

万が一のことが起きても、将来の教育資金や老後資金への備えが着実にできていると思えば安心ですね。

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つみたてNISA：柔軟かつインフレ対策にも有効

つみたてNISAは、2024年から始まった新しいNISA制度の１つで、年間120万円まで非課税で積立できる制度です。

一定の条件を満たした投資信託が投資対象で、長期的な資産形成に向いています。

つみたてNISAの対象商品は、手数料が安い等の国の定めた基準を満たした商品のみで投資初心者の方でも比較的始めやすいです。

ただし、元本保証はないため、リスク分散・長期目線・余裕資金の範囲内で積み立てを行いましょう。

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補足：個人向け国債 変動金利型10年満期

将来決まった時期に出ていく教育費。

できるだけリスクは抑えながら着実に教育資金を準備したいというご家庭にとって、「個人向け国債変動型10年満期」も選択肢の１つとして持ってみてはいかがでしょうか？

個人向け国債は、国(政府)が発行している債券です。

中でも、変動金利型(10年満期)は、半年ごとに適用利率が変わり、利率が上昇すれば受け取る利子も増えます。

また、発行後1年経過した時点から、額面1万円単位で換金でき自由度が高いのも特徴の１つです。
(※直前2回分の各利子(税引前)相当額×0.79685が差し引かれます。)

株式や投資信託等に比べてリターンは少ないものの、安全性を重視した「守りの資産運用」と言えるでしょう。

実際に個人向け国債を購入した場合の受取り利子や中途換金シミュレーションもあるので、気になる方は試してみてください。

使わない預貯金の一部を個人向け国債に振り分けても良いかもしれません。

補足：ジュニアNISA

2023年に新規投資枠は終了したジュニアNISAは、買付した年から5年間は非課税で保有できる制度です。

※非課税期間を過ぎても、18歳になるまでは継続管理勘定で非課税のまま保有し続けられますが、1月1日時点で18歳となる年にはNISA口座が開設され、特定口座（もしくは一般口座）へ払い出しされます。

メリットは以下の通りです。

いかがでしたでしょうか。

物価高やご家庭の状況や方針、リスク許容度等に応じて、上記のような制度や商品を使い分けていくと良いでしょう。

貯め時は「幼少期」｜支出が増える前に準備しよう

教育費の準備は、できるだけ早く始めることが成功のカギです。

特に、幼少期は教育関連にかかる出費が比較的少なく済むため、将来に備えて貯めやすいタイミングといえます。

例えば、幼稚園や保育園に通う時期です。

この時期は、高校・大学と比べて教育費が大きく膨らむ前の「貯めどき」であり、児童手当やボーナスなどを活用して積立をスタートすることで、後々の負担を軽減できるでしょう。

また、幼少期に始めることで、時間を味方につけた「複利効果」も期待できます。

つみたてNISAや学資保険なども、早く始めるほど効果が高まりやすいため、家計のバランスを見ながら少額でも始めておくことが重要です。

出費が本格化する前の“先手”が、家計の安定と将来の安心につながります。

教育費のリアルな不安とその対処法

教育費の概算を知ることができても、「本当に足りるの？」「他の出費と両立できるの？」という不安は尽きません。

以下、そんなモヤモヤを解消するための実践的な対処法を紹介します。

支出の全体像を把握し、家族の将来設計に落とし込むためのステップを確認していきましょう。

「このままで足りるの？」をチェックする方法

教育費を積み立てていても、「果たしてこのままで足りるのか」という不安はつきものです。

不安を解消する方法として有効なのが、シミュレーションツールや簡易表計算を使った見える化です。

まずは、以下の3ステップでチェックしてみましょう。

1. 進路パターン別に教育費総額を想定
   　例：公立高校→私立大学文系→一人暮らし ＝ 約1,200万円
2. 現在の貯蓄額と今後の積立計画を可視化
   　例：月2万円×18年間＝約432万円＋児童手当で200万円程度
3. 足りない分を明確にする
   　→ 不足分があるなら、支出の見直しや投資などで補う必要あり

また、FP（ファイナンシャルプランナー）監修の無料シミュレーターなどを活用すれば、進路やライフスタイルに応じた個別試算も可能です。

シミュレーションを作成した後も定期的に見直しましょう。

ライフイベントには変更がつきものです。

定期的に見直すことで「今のペースで足りるのか」を早めに把握でき、急な出費に備えた資金計画も立てやすくなります。

教育費以外の支出（住宅・老後）とのバランス

教育費を優先しすぎると、思わぬ形で他のライフプランにしわ寄せがくることがあります。

特に住宅ローンや老後資金は、教育費と並んで家計に大きな影響を与える支出項目です。

たとえば、以下のようなバランス感覚が求められます。

どれか一つに偏りすぎると、将来の資金不足に直結します。

そのため、「子どもが大学に入るころには住宅ローンの返済が落ち着いている」「老後資金は自動的に積み立てる仕組みを活用する」といった戦略的な分散が重要です。

教育費だけでなく、「人生100年時代」の家計全体を見渡しながらプランニングすることで、無理のない家計管理が可能になります。

ライフプランシミュレーションで見える化する

教育費・住宅費・老後資金など、複数の大きな支出を同時に考えるのは簡単ではありません。

そんなときに有効なのが、ライフプランシミュレーションです。

家族の年齢・収入・支出・進学予定などを入力すれば、将来の貯蓄残高や資金不足のタイミングが可視化できます。

たとえば次のようなツールや方法が活用できます：

• 金融機関や保険会社が提供する無料のライフプランシミュレーター
• FPに相談してオーダーメイドのプランを作成
• Excelや家計簿アプリを使って自作する

「大学進学時にまとまった出費があるが、その前に住宅ローンの繰り上げ返済も必要」「60歳で退職するなら老後資金はいつまでにいくら必要か」といったことが、シミュレーションによって明確になります。

数年に一度のペースで更新すれば、環境の変化にも柔軟に対応できます。

「見える化」することで、漠然とした不安がなくなり、目標に向けて動くことができるのです。

【まとめ】教育費はいくら貯めるべき？家庭に合った最適な決め方

子ども1人にかかる教育費は、幼稚園から大学卒業までのトータルで約1,000万〜2,600万円と言われれいます。

しかし、この金額はあくまでも平均であり、ご家庭ごとに状況や目指す進路等も異なるでしょう。

そのため、必要額ではなく、自分たちのライフプランに合った“我が家の教育費計画”を立てることが大切です。

将来の教育費は不確定要素が多いからこそ、柔軟で無理のない備え方が求められます。

今できる準備から始めて、子どもと家族の未来のために安心を育てていきましょう。